インターネットを活用する
韓国のインターネットの普及率は約80％。
日本も約80％なので、数字だけ見ると大きな差はありませんが、日本は1997年に10％に達し、2012年まで15年かかって80％に達しました。
韓国というと99年に10％に到達し、僅か8年後の07年に80％となりました。
また、スマートフォンの普及率も日本50％に対して、韓国は80％超と、世界有数のインターネット大国となっています。
さて現在、最も影響力が大きい情報メディアはテレビです。
テレビは映像と音声で具象的に訴求することができ、即時性もありますが、時間的な制約による限界があります。
それを補完するメディアをして、２番目に影響が大きいのは日本は新聞、韓国はインターネットです。
新聞は即時性は劣りますが、情報量の調整が容易で、詳しく伝えることができます。
なかにはテレビ欄と折り込みチラシしか見ないという人もいるようですが、折り込みチラシは、発信者が予算に応じて情報量を設定できます。
ところで、韓国の新聞購読は98年には60％台でしたが、いまは30％台。
2000万世帯に対し、大手３紙合わせて400万部にしかなりません。
ちなみに、日本は54万世帯に対して、新聞発行部数は約45万部で、そのうち95％が戸別配達です。
韓国は都市部に人口が集中し、集合住宅の割合が高い傾向があります。
日本やアメリカのように、戸建が多いと敷設の時間がかかりますが、集合住宅は集中敷設するので、短期間で一気に増やすことができます。
インターネットプロバイダも電話会社かケーブルテレビ会社なので、電話やケーブルテレビを契約するついでに申し込むことができます。
そして、頻繁に引っ越しをします。
購読者が転居手続きをすると、配達者も引っ越し先で配達員の手配が必要です。
ところが、集合住宅はセキュリティの面から誰でも入れるとは限らず、常駐している警備員等管理会社がポストに入れるアパート等もあります。
管理会社の都合で配達時間が異なったり、１Fのポストまで取りに行かないと新聞が見られないなど、定期購読には不向きな環境です。
また、日本では新聞の半分近くが地方紙で、さらに折り込みチラシも多く、新聞を購読していないと得るのが大変な情報が多いのに対し、韓国は全国紙が主流で、インターネットと新聞で情報の差がありません。
さらに、戸別配達が減り「駅売」等が増えると、購入を促すために興味を煽るタイトルや興味を煽るゴシップ的な記事が増えかねません。
信頼性が損なわれ、もともと多いとはいえなかった新聞の購読者がさらに減り、インターネットへ加速度的にシフトしていったのでしょう。
インターネットプロバイダが数少ない電話会社等に限られ、地下鉄車内や駅などでWiFiによる通信サービスが容易となり、スマートフォンも普及しています。
韓国では、特定の分野やメーカーにシェアが偏る傾向が多々見られますが、情報についても、テレビとインターネットに集中しています。
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■ PLUXからのお知らせ ；韓国ビジネス＆生活便利帖2015/16 販売開始！
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★「在韓日系企業・日本人のための韓国ビジネス＆生活便利帖2015/2016年版」の販売を開始しました。
頒布価格；郵送料込み10,000KRW（普通郵便）
※郵送は普通郵便となります。（送料含む）
宅配便等をご希望の方、および韓国外は送料別途となります。ご相談ください。
※韓国内のお届け先住所・会社名は韓国語または英文でご記入ください。
また、２０１３年版または２０１４年版いずれかご希望をお書き添えください。
★問合わせと予約申込み
メール；info@plux.co.kr
Android版はGooglePlayよりご購入いただけます。
https://play.google.com/store/books/details?id=XrIqCgAAQBAJ
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飛鳥の裔（一）飛鳥編 http://www.amazon.co.jp/dp/B00N6HHUBG
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日本も約80％なので、数字だけ見ると大きな差はありませんが、日本は1997年に10％に達し、2012年まで15年かかって80％に達しました。
韓国というと99年に10％に到達し、僅か8年後の07年に80％となりました。
また、スマートフォンの普及率も日本50％に対して、韓国は80％超と、世界有数のインターネット大国となっています。
さて現在、最も影響力が大きい情報メディアはテレビです。
テレビは映像と音声で具象的に訴求することができ、即時性もありますが、時間的な制約による限界があります。
それを補完するメディアをして、２番目に影響が大きいのは日本は新聞、韓国はインターネットです。
新聞は即時性は劣りますが、情報量の調整が容易で、詳しく伝えることができます。
なかにはテレビ欄と折り込みチラシしか見ないという人もいるようですが、折り込みチラシは、発信者が予算に応じて情報量を設定できます。
ところで、韓国の新聞購読は98年には60％台でしたが、いまは30％台。
2000万世帯に対し、大手３紙合わせて400万部にしかなりません。
ちなみに、日本は54万世帯に対して、新聞発行部数は約45万部で、そのうち95％が戸別配達です。
韓国は都市部に人口が集中し、集合住宅の割合が高い傾向があります。
日本やアメリカのように、戸建が多いと敷設の時間がかかりますが、集合住宅は集中敷設するので、短期間で一気に増やすことができます。
インターネットプロバイダも電話会社かケーブルテレビ会社なので、電話やケーブルテレビを契約するついでに申し込むことができます。
そして、頻繁に引っ越しをします。
購読者が転居手続きをすると、配達者も引っ越し先で配達員の手配が必要です。
ところが、集合住宅はセキュリティの面から誰でも入れるとは限らず、常駐している警備員等管理会社がポストに入れるアパート等もあります。
管理会社の都合で配達時間が異なったり、１Fのポストまで取りに行かないと新聞が見られないなど、定期購読には不向きな環境です。
また、日本では新聞の半分近くが地方紙で、さらに折り込みチラシも多く、新聞を購読していないと得るのが大変な情報が多いのに対し、韓国は全国紙が主流で、インターネットと新聞で情報の差がありません。
さらに、戸別配達が減り「駅売」等が増えると、購入を促すために興味を煽るタイトルや興味を煽るゴシップ的な記事が増えかねません。
信頼性が損なわれ、もともと多いとはいえなかった新聞の購読者がさらに減り、インターネットへ加速度的にシフトしていったのでしょう。
インターネットプロバイダが数少ない電話会社等に限られ、地下鉄車内や駅などでWiFiによる通信サービスが容易となり、スマートフォンも普及しています。
韓国では、特定の分野やメーカーにシェアが偏る傾向が多々見られますが、情報についても、テレビとインターネットに集中しています。
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また、２０１３年版または２０１４年版いずれかご希望をお書き添えください。
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