まずは、マーケットの現状を把握します。
その商品のマーケットとマーケットのなかの自社のシェアなど、現状を把握します。
その上で、どのターゲットに売るのか、（あるいは売らないのか）を検討します。

マーケットがない、あるいは、他社と比較して明らかに競争力がないと判断すれば、その商品を売らないという選択肢もあります。
売らない選択は経営判断ですが、そのための情報収集と分析はマーケティング担当の仕事です。

販売を推進することになったら、販売ターゲットを鮮明にします。
そして、どうやってそのターゲット層に商品やサービスを伝えるか考えます。
もっともオーソドックスな手法は、ターゲット層が注目している情報源を知ることです。

テレビから情報を得ているのであれば、テレビの活用を考えます。
新聞から情報を得ているのであれば、新聞の活用を考えます。
インターネットは、サイト、ブログ、SNSなど活用を考えます。

アメリカでは、SNSなど人と人とのつながり＝口コミを重視する傾向があります。
テレビは、ケーブルテレビの多チャンネル化が進んでいるため、視聴率に限界があり、高い効果を得ることが困難ですし、新聞も日本のような宅配システムが発達していません。

多くの消費者に効率的にPRする方法がなかったため、口コミを重視するようになりました。
TwitterやFace Bookという人と人とのつながりで販売する手法が普及した理由でしょう。

日本はテレビ局が少なく、新聞も宅配システムが充実しています。
そこで、マス媒体が最も効率が良く、広い地域にはテレビCMや新聞広告、限られた地域には、折込みチラシが発達しました。

韓国は、アメリカ同様、ケーブルテレビが発達し、新聞も宅配はごく僅かで、テレビはケーブルテレビの特性を活用したホームショッピングが多々あります。
インターネットも個人が発信するブログやインターネットショッピングサイトが充実しています。
特定ジャンルに特化したパワーブロガーが発信するブログから情報を得る人も少なくありません。
また、LINEやカカオトークのような携帯電話で、人と人を繋ぐメッセンジャーも普及しています。

もちろん、販売店店頭も、重要な情報発信の場です。

商品特性、ターゲット特性、ターゲット層が注目している情報源の３つを参考に広告戦略を検討します。